包茎治療費用
包茎手術を行う時に気になるのはその費用ではないでしょうか。
一般的に包茎治療や手術の費用については自由診療となりますので、それなりの料金がかかってしまいます。
そこで医療費控除や保険適用を受けられるのか考える人も多いのではないでしょうか。

包茎治療は保険適用を受けることができるの?

包茎手術を行う場合に保険の適用を受けることができるのでしょうか。
保険の適用についてはその包茎によると考えてください。

実は医学的に見て、包茎だとされるのは真性包茎のみで、カントン包茎はその危険性が認められています。

つまり、真性包茎とカントン包茎であれば、その治療のための手術は保険を適用してもらえます。

美容外科は使えないので注意

ただし、1つ注意しておきたいのは保険適用を受けるのなら、美容外科は選択できないという点です。
保険適用の手術を受ける場合は、一般的な泌尿器科を選択しなくてはいけません。

泌尿器科での手術は機能性を取り戻すことを優先とし、見た目については考えられていないのが特徴です。
保険治療で安価にすむからと選択してしまいますと、後になって後悔するかもしれません。

美容外科での手術は見た目にもこだわったものなのですが、保険治療の範疇から外れますので自由診療となっています。
真性包茎やカントン包茎の手術はしていないというケースもありますので、事前に確認をすべきでしょう。
仮性包茎については医学的に包茎という病気ではありませんので、どのような治療であっても保険適用を受けることはできません。

包茎治療は医療費控除を受けることができるの?

医療費控除とは高額な医療費を支払った場合にその分税金の控除を受けることができるという制度です。
この医療費控除ですが法的に認められている医療法人宛に治療費を支払った金額が対象となります。

つまり自由診療であるか保険診療であるかは問われませんので、控除される可能性はあると言えるでしょう。

治療と美容は控除基準が全く違う

ただし、美容目的での医療費の支払いについては税務署の判断によって大きく変わってくると考えてください。
税務署によっては医療費控除の対象にならないと判断することもあるようです。

つまり、真性包茎やカントン包茎を美容外科で手術をして治療した場合ですと、そのまま認められる可能性が高いと言えます。

しかし、仮性包茎の治療をした場合ですと医療費控除にはならない可能性が高いのです。
そこで仮性包茎の手術であっても性感染症の危険性があった、勃起時に痛みがともなっていたなどの必要理由を添えることで、認められる可能性は高くなるはずでしょう。

包茎治療に手術を選択しなかった場合はどうなの?

包茎治療にはいくつか方法が存在します。
そして手術を選択しなかった場合に医療費控除を受けることはできるのでしょうか。
包茎治療の中には切らない手術というものがあり、一部の包茎クリニックなどで選択することができます。
この方法の治療ですと、医療機関にお金を支払うことになりますので、医療費控除受けられる可能性はあるでしょう。

包茎治療グッズは基本的に医療費控除は無理

しかし包茎治療グッズなどのように医療機関を通さない治療については、医療費控除を受けることはできません。
ちなみに包茎治療グッズなどは医学的な根拠がないものも多く、取扱を間違えれば陰茎を傷つける原因にもなってしまいます。

結果、感染症などを発症するリスクもありますので、余程のことがなければ使う意味もないでしょう。
他人に知られることなく包茎の治療ができるというメリットはあるかもしれませんが、リスクの方が大きいと言えます。

そもそも包茎治療にはどのくらいのお金がかかるの?

包茎治療においてどのくらいのお金がかかるのかを知りたい人も多いのではないでしょうか。
泌尿器科での手術を受けるといった時には保険適用を受けられますので、基本的に大きな金額になることはありません。
それでも数万円単位での費用はかかってくるでしょう。
問題なのは美容外科での受ける自由診療の費用です。

値段設定には意味がある?

実はこの包茎手術の費用については各クリニックでかなり異なってきます。

  • 安価な料金をウリにしている包茎クリニックも多いのですが、その場合は見た目にこだわらないことが多いです。
  • 反対に高額な治療費である場合は、見た目にもこだわった手術をするという形になります。

包茎クリニックでの治療を選択する人は、見た目にもこだわりがあるでしょうから、治療費は高額になりがちだと考えてください。

また包茎治療だけではなく、同時に長茎術や亀頭増大などのオプションを勧めてくるケースもあります。
これらを同時に受けることになると、さらに料金が必要となってしまうでしょう。
包茎手術の費用について纏めておきますと、保険の適用を受けることはできますが、真性包茎やカントン包茎の治療に限ります。

仮性包茎は無理?

それも美容外科ではなく泌尿器科で手術を受けるのが前提で、仮性包茎では適用されません。
医療費控除については自由診療でも問題ありませんが、美容目的の場合は税務署の判断で受けられない可能性があるということです。
仮性包茎の治療ですと理由も添えておくと、控除が通る可能性が高くなるでしょう。